針の筵になる覚悟で、敢えて危険を冒します。何事も、別の視点から見ることは必要。
予め、まったく個人的な推測ですのでどうか誤解なきよう。

11月7日に公表された三浦九段の抗議文書について。「連盟は、出場停止処分の妥当性に疑義があると考えたからこそ、第三者調査委員会を設置したのだと思います」とされています。しかし、日本将棋連盟としては疑義はないという立場ではないでしょうか。ただ、それは主観なので第三者の目からも見てもらおうとしている。

年内出場停止処分を撤回しないのも、正しい判断をしたという立場だから。

また、パソコンを今のところ調査に出していないのは、三浦九段の不正が事実かどうかは最大のポイントではないから。重要なのは、棋士たちから強い疑義が訴えられ七番勝負まで時間なく技術的な検証も難しいという中で連盟がとった措置が、誤りと言えるかどうか。
10月27日の連盟サイトに「出場停止処分の妥当性、三浦九段の対局中の行動について、調査を要請しました」と掲載されています。つまり、その疑義がどの程度であったのか。

例え話。ある会社が大事な仕事をするのに下請けの個人事業主と契約を交わしていたとします。ところがその個人事業主に怪しい噂が立った。噂が本当である可能性はかなり高いらしく、発覚すると社の存亡に関わる。そういた事態において「悪いんだけど、あなたは外れてもらいます」と言うことが、絶対的に間違いなのかどうか。
その噂が本当でなかったことが後に判明したとしても。
絶対的な間違いでなければ、それもひとつの判断であったということ。


ここからは、私個人の意見です。

三浦九段の潔白より連盟の措置の妥当性の検証を優先するということは、ひとりの人権よりも組織幹部の保身を優先しているようなマイナス印象を与えると思います。パソコンの調査は並行して速やかに進めてあげるべき。もしくは業者が見つからない等、何らかの作業遅れの事情があれば、その説明。
不正の痕跡がなければ、竜王戦はともかく他棋戦については処分を解くのが妥当ではないでしょうか。

「その時点ではやむを得ない判断だった」というのであれば、そうかもしれません。しかし経営者は、結果責任を問われます。やむを得ない判断だったとしても、不正がなければ三浦九段への損害賠償の話にはなるのでは。元検事総長が「処分は妥当であった」と言ってくれたとしても、それで終わりにはならないでしょう。