行政刷新会議の結果は受け入れるべきと前々回の投稿で述べたのですが、では棋士・女流棋士の収入源を今後どこに求めたらよいでしょう？

なぜ私が考えるのか不思議ですが（笑）、ただ、あんまりきれいごとばかり言いっぱなしというのも無責任かと。

一案として、企業将棋部の顧問料の分野を開拓するというのはどうでしょうか。

例えば、日本将棋連盟が主催している「職団戦」。将棋世界や週刊将棋で、今以上にこれに紙面を割いてもらう。各企業の将棋部の紹介や、有力選手のことなど、プロ棋戦と同格くらいに扱ってもらう。また、一般紙にも協力を依頼して、取材してもらう。

そうなると、企業も将棋部の活躍に広告価値がでてきますので、活動を奨励するようになるのでは？　力を入れる企業は、プロ棋士に顧問料を払うことに理解を示すのではと期待します。あるいは会社が認めなくても、部員の多い将棋部であれば、ひとりくらいの顧問料なら部費から捻出してくれるかもしれません。
第一、企業にとっては、スポーツチームを抱えておくことを考えたら微々たる金額ですよね（笑）。

社会人棋士が活躍し世の中から認められるようになれば、それが子供たちにとっての「新しい夢の形」にもなります。

もっといいアイデアがあるかもしれません。社会人将棋ファンの声に耳を傾ければ、色々でてくると思います。
手はある。そして、早く始めなければ。もはや待った無しの状況なのではないでしょうか。